インターネットのサイトで記事や写真を無断利用された

毎日、副業でブログに旅行した記事をUPしているAさん。写真も文章も時間をかけて更新していました。ところがある日、なんの断りもなく自分の記事や写真が大手の旅行情報サイトに使われた挙句、コピーライトを入れられるなど著作権を主張されたのです。こうした場合、どのような手段を取るべきなのでしょうか。

そもそも自分の記事を盗用されるのは犯罪では?

記事や写真の盗用は多くの場合、著作権の侵害にあたります。ここで、多くの場合と書いたのは、記事や写真に創作性がなく、著作物性が認められなかったり、法律上適切な引用をしている場合もあるからです。誤解もありますが、著作権法上「写真の著作物」(同法2条4項、10条1項8号)が認められており、写真に、著作権が発生する場合もあります。

記事の場合には、著作物性が認められないことはほとんどないでしょう。創作性がないということは通常では考えられないからです。

具体的に、どの著作権の侵害であるかということになりますと「複製権」か「翻案権侵害」となります。

著作権の侵害においては、民事上は損害賠償請求ができますが、刑事罰もあります(著作権法119条1項)。したがって、写真や記事が著作物であるならば、法律上適切な引用が認められず、盗用をした場合、著作権の侵害にあたるため、犯罪になるということになります。

しかし、ご存知のとおり犯罪といっても親告罪です。起訴するには被害者が告訴する必要があります。それのみならず、日本では不起訴率も半分近くあるため必ず起訴されるということではありません。

サイト管理者に対して取るべき手段とは

まず、最初にしないといけないことは証拠の保全です。スクリーンショットや魚拓と呼ばれる方法でもよいので、そのサイトが自分の記事や写真を盗用しているという証拠を残しておきましょう。なぜなら最後の最後までこじれて、かつ裁判をしたいと思ったときに必要となるからです。

次に、盗用したのが「大手のサイト」というのであれば、連絡先が記載されているはずです。そこに、盗用をやめて消す(差止め)や、場合によっては損害賠償を求めるよう連絡をとることになります。

連絡のとり方ですが、メールで済むのであればそれが簡便です。しかし、それで済まないのであれば、内容証明郵便を送り、訴訟へ向けた取扱いもすることになるでしょう。

無論、上記のとおり著作権の侵害は犯罪ですので、警察に告訴など申告することもできます。しかし、警察はインターネットに詳しくないなどの事情で、積極的に動くことは少ないです。

また、不正に利用された写真や文章などの情報が拡散しないように、グーグルにスパムなどの侵害報告をする手段もあります。

まとめ

記事や写真も創作性があれば、著作物と認められます。その場合、盗用をすれば、著作権の侵害となり、民事上は損害賠償請求ができるうえ、犯罪にもあたります。盗用された場合、証拠を保全した後、サイト管理者に連絡をとり、やめてもらうように請求しましょう。

文:竹内亮平(弁護士)

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